１．この【見解】からは、意識を喪失した終末期の患者に対する侮辱罪が成立しないことになる。

２．この【見解】に対しては、侮辱罪の規定が公然性を要求していることを十分に説明できないとの批判が可能である。

３．この【見解】からは、刑法第２３１条の「事実を摘示しなくても」という文言は、事実の摘示の有無にかかわらず侮辱罪が成立し得るという趣旨で解釈される。

４．この【見解】からは、法人に対する侮辱罪の成立を認めることが可能である。

５．この【見解】からは、名誉毀損罪が成立する場合にも、同時に侮辱罪が成立する可能性がある。