１．Ａ説に対しては、刑法第２３０条の２が真実性の証明に係る立証責任を被告人に負担させていることと整合的でないとの批判がある。

２．Ａ説によれば、真実性の証明に失敗した場合、刑法第３５条によって違法性が阻却される余地はない。

３．Ａ説は、いい加減な調査に基づいたものであれば、結果的に真実であることが証明された場合でも、その表現を違法とすべきであるとの考え方と整合的である。

４．Ｂ説は、真実性の証明の成功・不成功は、名誉毀損行為が行われた後の事情であって、犯罪の成否とは無関係であることを根拠としている。

５．Ｂ説からは、他人の名誉を毀損する表現をした者が、その表現内容を真実と誤信した場合には、常に故意がないことになる。